すべては子どもたちの
未来のために。
リソー教育グループの持続可能な社会に向けた取り組み
リソー教育グループは、「すべては子どもたちの未来のために」という理念を掲げています。
当社はこれまで｢生徒の個性・個人差は千差万別。その個人差に的確に対応できる教育こそが本物の教育であり、理想の教育である」という理念のもと、完全１対１の進学個別指導塾TOMASを首都圏で展開し、お子様を夢の志望校合格へと導いてまいりました。
一方で、これからの国際社会を生き抜く人材を育てる目的として、勉強以外にも何か夢中になって打ち込めるものを見つけてほしいと「勉強プラスワン」という活動に注力し、多くの文化・スポーツ支援活動を積極的に行っています。
当グループは、今後も持続的に成長し続ける企業であるために、ＥＳＧ経営を重視するとともに、国連が主導する「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」に積極的に取り組むなかで、教育文化と社会の健全な発展に大きく貢献し、子どもたちのすばらしい未来づくりに向けて、全力で努力いたします。
取り組み
継続的な災害支援活動
継続的にチャリティイベントの協賛・開催や募金活動を行い、日本赤十字社を通して義援金をお送りしています。
具体的な活動内容
当グループでは、高い学力をはぐくむとともに勉強以外で何か好きなことを見つけ、子どもたちの個性を開花させる「プラスワン教育」に取り組むとともに、これまでさまざまな災害被災地への支援活動をおこなってまいりました。具体的には、復興チャリティイベントとしてトーマスコンサートやクリスマスバレエ公演を開催し、ご来場者の皆様からおあずかりした募金を義援金として被災地に届けるほか、災害の都度、日本赤十字を通して義援金をお届けしています。
環境保護団体への継続支援
子どもたちによる環境保全・学習活動を支援する団体「こどもエコクラブ」を、継続的に支援しています。
具体的な活動内容
環境保護活動に取り組む全国の子どもたちを支援するエコクラブを継続的に支援しています。協賛金による支援のほか、当グループ会員による積極的な環境保護活動の支援を行っております。
つながり
「勉強プラスワン」の取り組み
高い学力をはぐくむとともに、勉強以外で何か好きなことを見つけ、子どもたちたちの個性を開花させる「プラスワン教育」に取り組んでいます。
具体的な活動内容
当グループでは、高い学力をはぐくむとともに、勉強以外で何か好きなことを見つけ、子どもたちの個性を開花させる「プラスワン教育」に取り組んでいます。お子様が本物に触れる機会として開催しているトーマス・コンサートやバレエ公演では、毎年約2,000名のお子様を無料でご招待しています。その他、サッカー、テニス、ゴルフ、バスケットボールなど、小･中･高校生の各種競技大会をTOMAS CUPとして後援･協賛。スポーツを通してチームワークやフェアプレーの精神を学ぶ機会を提供しています。
学校内個別指導塾
学校内に、進学個別指導塾ＴＯＭＡＳのノウハウをもった個別指導塾を開設し、学校の先生方と協力して、各校の進学実績向上と教員の過重労働解消を実現させています。
具体的な活動内容
OECD（経済協力開発機構）2018年調査結果によると、教員の一週間あたりの労働時間は参加国平均38時間に対し、日本は最長の56時間。また、教員が課外活動に費やす時間も、日本は平均7.5時間と参加国中最長という状況です。
さらに2020年度の大学入試改革で、記述式問題の導入に英語４技能評価が加わり、教員の負荷はさらに増加傾向にあります。
倫理憲章
高い倫理観と、仕事への誇りを持って社会に貢献するために、行動規範を倫理憲章に定めています。
具体的な活動内容
リソー教育グループでは、全社員が高い倫理観と仕事への誇りを持って取り組み、社会に貢献するための行動規範として「倫理憲章」を定めています。
また、この倫理憲章では個性に則した最善の教育を通じて、お子様・保護者様の夢の実現を全力で追及するため、10の原則に基づいて高い倫理観と誇りをもって良き企業市民として、社会に貢献することを誓っています。
コーポレートガバナンス
コーポレートガバナンスの確立を経営の最重要課題の一つとして認識し、体制の充実・強化に取り組んでいます。
具体的な活動内容
現在、リソー教育グループの取締役は10名です。そのうち社外からそれぞれの専門家である弁護士１名、公認会計士１名を取締役として選任することで、経営の透明性を高め、公平性を確保し、取締役会による業務執行監督機能を強化しています。
加えて、社外監査役にもそれぞれの専門家である弁護士１名、公認会計士１名を選任し、健全な成長を目指すことが当社の経営方針であることを再確認するとともに、コンプライアンス経営担当取締役を選任し、コンプライアンス重視の経営の実行性を確保する体制を整えています。また、当グループでは、コンプライアンスを推進するとともに、経営に重大な影響を及ぼすリスクを回避するため、リスクコンプライアンス委員会や内部監査室を設置しています。
